投資 投資信託

投資信託の基礎知識!初心者でもこれを読めばすべてわかる!

2017/03/01

Pocket

投資信託 初心者

投資信託とは?

投資信託とは、投資家から集めたお金を資産運用のプロが株式や債券、不動産などで運用して利益を投資家に還元する金融商品のことです。「信じて」「託す」という名前の通り、資産をプロ(ファンドマネージャーと呼ばれます)に任せて運用してもらいます。

投資信託は、たくさんの人からお金を集めることにより、少額でも多くの商品を買うことができます。ですので、投資をしたいけれども自分だけでは多くの株式や債券を買うほどの資金がなかったり、勉強する時間がなかったりしてうまく投資できない人に最適な商品です。

また、あらゆる株や債券を買うことで、1つの株価が下がっても他の株が上がったり、債券と株などは異なる値動きをすることで、リスクの分散が出来ます。ですので、投資信託は投資の初心者向けの商品といえます。







投資信託の特徴

買った後に手間がかからない

株は市場が開いている平日9時から10時の間にリアルタイムで売買されるため時間の制限があったり、株価の上がり下がりが激しいので売買のタイミングの確認や市場分析の時間が必要です。しかし、投資信託の場合は市場が閉まっている真夜中でも早朝でも買えますし、投資のプロが市場動向などを調べてくれます。さらに商品自体が長期投資に向いており何度も売り買いする必要がなく、何度も市場動向をチェックする必要がありません。

このように投資信託では、他の投資商品に比べて商品を買ったあとの手間や時間がかかりません。

少額から投資できる

投資信託の大きなポイントは少額から分散投資できることです。株式や債券は最低購入口数などがありますが、投資信託では1万円程度から購入できるものも多く、投信積立をすれば月500円から買えるものもあります。

投資業界でよく言われるのが「卵をひとつのカゴに盛るな」ということです。これは、ひとつのカゴに卵を入れるとそのカゴを落としたときにすべて割れてしまうということです。資産は色んなカゴに分散しておくのがよいということですね。

投資信託は、集めたお金を複数の投資先に分散して投資をしています。たとえば、ひとつの銘柄を買ったとしてその銘柄のなかにはTOYOTAやソフトバンク、NTTなどの株が入っているのです。少額で大企業の株を買うことができるのです。このように、投資信託を利用すれば1万円程度の少額の投資でも、数多くの銘柄に分散することができるのでリスクを軽減することができます。

種類が多い

投資信託は国内外の株式、不動産商品、債券など多くの種類の資産を組み込んでいます。また専門的な知識が必要な発展途上国の株式や債券などを投資対象とした商品など数多くあります。

色んな資産が入っているので、あらゆる目的に沿って銘柄を購入することができます。

投資信託の仕組み

投資信託は「基金」、「資金」という意味のファンドとも呼ばれます。投資家から資金を集めてそれを運用することで利益を出し、投資家に分配します。

投資信託は、国内外の市場で取引されている株や債券などの投資商品を組み合わせて作られています。販売されている銘柄も複数の株や債券で構成されております。そして、この組み合わせは投資のプロであるファンドマネージャーが選定しています。どの商品をどの程度入れるかによって、収益が変わってきます。

投資家が投資信託を買おうとしたときには、まず証券会社などの「販売会社」を通じて投資信託を購入することになります。そのお金を使って「運用会社」がどの商品をどれくらい買うかという運用方針を決定します。その指示に従って「管理会社」が株式や債券を購入したり、資金を管理します。

投資信託に関わる3つの会社

運用会社:運用の指示を出す会社のこと。投資信託運用会社。野村アセットマネジメントや三菱UFJ国際投信などのことです。
管理会社:実際に金融市場で売買したり、お金を管理する会社のこと。信託銀行。三井住友信託銀行や三菱UFJ信託銀行などです。
販売会社:投資信託を販売する会社のこと。銀行や証券会社など。野村証券やSBI証券のことです。

例えば、投資信託を商品の流通として考えると「運用会社」は企画・製造にあたる「メーカー」であり、「信託銀行」が保管・管理を担当する「倉庫」、そして「販売会社」は商品を売りさばく「小売店」だと考えるとわかりやすいです。

運用会社

投資信託を作り、運用するのが運用会社です。市場では、数多くの投資商品が取引されていて世界各国の出来事によって影響を受けます。運用会社には調査や分析のプロが集まっており、このような経済状況や市場の動きなどを見ながら、投資家から集めたお金の運用方針を決めます。市場調査や企画・運用指示、運用結果の報告を行うのです。

管理会社

管理会社には2つの役割がります。投資家から集めた資金を管理する役割と、運用会社からの指示に沿って市場での売買を行なうことです。売買のときには出納係として取引する金の流れを記録することも行います。
資金の管理は信託銀行が行っていますが、この信託銀行では投資家から預かった資産と銀行の資産は分けて管理することが義務付けられているので投資家の財産は保護されます。

販売会社

運用会社と販売契約を結んで投資信託の購入や換金、収益分配金・償還金の支払いなどを行う金融機関です。銀行・証券会社・郵便局・ネット証券などの投資信託の販売窓口です。この販売会社は投資信託を販売するときの手数料で利益を得ています。

投資したお金は安全

投資信託を販売・運用・管理する会社ではその会社の資産と投資家の資産は別々に扱わなければいけないという法律が定められています。ですので、3つの会社のうちどれかの会社もしくは、すべての会社が破綻したとしても投資したお金は守られます。預けたお金が破綻した会社の損失を補填するためには使われないので安心して大丈夫です。つまり、投資家のお金は守られる仕組みになっているのです。

また、運用の内容は顧客に詳しく開示しなければいけないと法律できまっていますし、資産自体は上でも述べた信託銀行に入っているので安心です。







投資信託を始める前に考えること

自分の資産を見直してみる

資産には現金の他に、不動産や自動車、株式、債券、投資信託、金など、売ることでお金に変えられるもの全般が含まれます。まずお金を投資する前に、いま自分がどれくらいの資産を持っているのか、どれくらいを投資に振り分けることができるのかを把握しておくことが大事です。

自分の資産を把握しておかないと、現預金で持っておかなければいけない分も投資にまわしすぎたり、安全に運用するべき投資の額を誤ったりしてしまいます。もし投資に回しすぎたりすると、投資でマイナスになったときにとても困ってしまいますし、お金を下ろすときに余分なお金が必要になったりします。また自分の資産を把握しておくと、将来必要になる額まで貯めるにはどれくらいの運用率が必要かがわかります。しっかりと自分の資産を把握しましょう。

次に、自分の資産を把握したら、どれくらいを投資にあてるかを考えなくてはなりません。

人生のプランを考える

お金を貯めようと思ったら、しっかりとした計画が欠かせません。資金計画はライフプランニングから始まります。つまり「いつ」「何に」「どれくらい」お金が必要になるのかを大体把握しておくことが大事なのです。

人生におけるイベントで必要なお金を知っておくことで、一生に必要なお金の額がわかり、どれくらい貯蓄すればいいのかがわかります。そして、その貯蓄目標を貯めるために日々の収支をどれくらいに抑えればいいか、どのような運用率で投資する必要があるかがわかります。

必要になるお金を予測する

人生で必要になるお金というのはある程度予測できます。その方法を考えてみます。

現役時代のライフイベント

まず現役時代に1年でかかる金額を記入します。年齢ごとに、住居にかかる出費、子供の教育費用、自動車の購入、旅行費用など大きな出費をメモします。

例えば、下記のように計算します。
40歳:自動車購入400万円+ローン60万円+家族旅行30万円+子供の高校入学100万円=590万円
41歳:ローン60万円+家族旅行30万円+子供の学費80万円=170万円

これを各年齢に行い、すべてを合算すると現役時代に必要になる額がわかります。

引退後のライフイベント

次に引退後のライフイベントを考えます。まず退職金がある方は、退職金を計上します。その後、公的年金の受給額、予測できる生活費、リタイア後の住居費、子供への援助費用、介護費用をメモします。
例えば以下のように計算します。

退職金:1500万円
60歳:生活費120万円+子供への援助30万円+住居費120万円-公的年金100万円=170万円
61歳:生活費120万円+住居費120万円-公的年金100万円=140万円

このように各年齢で必要な金額を合算すると引退後に必要になる金額がわかります。そして、現役時代と引退後の収支を合算すると、残りの人生で必要な金額がわかります。

退職金-(現役時代に必要な金額+引退後に必要な金額)=今後用意する必要がある大まかなお金

目標を決定する

このように計算をすると退職までにどれくらいのお金を貯めなければいけないかわかります。意外と多いと感じませんか?^^;
上記で算出した金額を定年までの年数で割ってみてください。この金額が1年で貯めなくてはいけない金額になります。

例えば年に150万円貯めなければいけないという計算になったとします。その場合、まず年間の収入から150万円を引いてしまいます。そして、残りのお金で生活をすることを考えなくてはなりません。例えば手取り年収350万円の方でしたら、1年に使えるお金は200万円です。ひと月に換算すると、約16万6000円です。この中から家賃や光熱費、食費などの生活費を払わなくてはなりません。この月々の生活費が足りない場合は、出費を減らす工夫が必要です。

出費を減らすとともに、投資で資産を増やすことも考えます。この目標がわかっていると、どれくらいリスクを取っていいのかもわかります。







投資で増やす目標を決める

次に、投資で増やさなくてはならない金額を設定します。これは、漠然といくらというのではなく、しっかりと用途を定めるのがおすすめです。例えば、子供の大学の学費に充てる額とか、住宅購入の頭金に充てる、などです。このようにしないと、リスクをどれくらい取っていいのかわかりません。

このように用途を考えないと、例えば500万円貯めるという目標を立てたとして短期間で貯めようとリスクの高い投資をしてしまう可能性があります。それを子供の大学の学費に充てる、と決めれば子供が大学に入学するまでに貯めればよいので、しっかりと時間を取ってリスクの低い投資をするのです。

投資信託 コスト

投資に充てる金額は?

投資に回すお金はどのように計算すればよいのでしょうか?
まず、自分の今の貯金から当面の生活費を除いた上で、絶対減らすことのできない「安全運用資産」と、増えるかもしれないし減るかもしれない「リスク運用資産」に分けます。

まず、「リスク運用資産」を最悪1年で1/3に減ってもよいという額に充てます。そして、残りを「安全運用資産」に充てます。「リスク運用資産」は平均すると年間5%プラスになることを目指して運用します。

「安全運用資産」は1%を目指して運用します。この「安全運用資産」と「リスク運用資産」の割合を調整することで最終的な利率を計算します。

目標利率:3%=リスク運用資産:5%×50%+安全運用資産:1%×50%

2倍にするためにかかる時間

複利で運用する場合、下記のような計算方法があります。

2倍になるまでにかかるおおよその年数=72÷利率(%)

例えば目標利率5%とすると、72÷5=14.5年で2倍になります。子供の大学入学までが16年だとすると、下記のような計算になります。

16年=72÷x
x=4.5%

つまり、16年かけて投資額を2倍にするためには目標年率4.5%で運用するのがよいです。このような計算をすると、どれくらいのリスクを取る必要があるかを考えられますので参考にしてください。

投資信託では、「コストを制する者がリターンを制す」と言われています。それほど、株式投資やFX取引と比べてコストが高く、コストの見極めが重要です。

投資信託には3つの手数料があります。投資信託を比較する際、この手数料はとても大切です。できるだけ手数料やコストが安いものを選択しないとせっかく利益を得たのにそれが台無しになる可能性もあります。

また、まったく同じファンドであっても販売会社によって手数料が違うので注意が必要です。

投資信託のコスト

販売手数料

投資信託を買うときに払うのが販売手数料。つまりイニシャルコストのことです。一般的には0%~3%程度+消費税です。購入した金額にこれは含まれます。仮に3%の手数料の場合、100万円投資信託を購入すると3%差し引かれた97万円の投資ということになります。さらにこの手数料には消費税もかかります。つまり3万円に8%の消費税がかかるので、2400円が引かれます。100万円の投資信託を購入すると96万円7600円となります。

販売手数料は銀行の窓口だと人件費分が入っているので、インターネット上で買うと割安な傾向です。また、アクティブ運用よりもインデックス運用※のほうが安い傾向にあります。

運用管理手数料(信託報酬)

販売会社、運用会社、管理会社に支払われる手数料です。定期的に払う維持費が運用管理手数料で、「信託報酬」とも言われます。これは保有期間中、運用成績に関係なく、預けたお金から日割りでずっと引き落とされることになります。つまりランニングコストのことです。

運用管理手数料には注意が必要で、運用管理手数料が安いものにしなければ長期的にみるとかなりのコストがかかります。例えば、信託報酬が年率2%のものを100万円分保有していたとすると、30年保有すると単純計算で60%となり60万円がかかります。しかし、これが0.5%のものを保有したとすると15%となり15万円に抑えられます。30年後には45万円も差が出るのですね。

同じ運用成果を出す投資信託であれば、信託報酬が低い方がより効率的と考えることができます。

信託財産保留額

信託財産保留額とは、投資信託を解約するときにファンドを持ち続ける所有者に不利益がでないようペナルティとして支払う手数料です。「解約時手数料」「換金手数料」と呼ばれることもあります。

この手数料は、ある投資信託とない投資信託があり、安ければ安いほど良いです。

ノーロード投資信託

これは販売手数料無料の投資信託です。手数料が無料と聞くと、とてもお得なように感じますがその分運用管理手数料が高く設定されているものもありますので注意が必要です。バックエンドロードとよばれる形式の投資信託は買付手数料が無料でも、一定期間内に投信を売却すると違約金がとられてしまうのです。







投資信託の分類方法

投資信託の商品には実に多くの種類があります。そしてひとつの投資信託の中にも色んな特徴が含まれます。

投資信託には様々な種類があり、一元的に分類することはできません。ですので投資信託は種類が多すぎて複雑、という印象を持つかもしれません。しかし、それぞれの分類の意味をしっかりと知ればそこまで複雑ではないとわかると思います。

このような投資信託の分類や特徴は投資信託説明書(目論見書)に、「追加型投信/国内/株式」
そして投資信託の種類を理解したあとは、目論見書でそれぞれの特徴を捉えて自分に合う商品かを見極めて購入すればいいのです。

大きく分けて次のような分類でそれぞれの特徴をみていきます。
・投資対象で分類
・運用方法で分類
・購入可能時期による分類
・手数料による分類
・利益の分配方法で分類

投資対象で分類

投資信託に含まれる投資対象には様々な種類があります。代表的な株式や債券のほかに、不動産、金、原油やゴムなどの商品先物などがあります。また投資対象の地域によっても分類ができます。投資できる地域は主に国内・先進国・新興国の三種類があります。

投資対象 株式
債券
不動産
商品先物
投資対象地域 国内
先進国
新興国

運用方法で分類

投資信託は、投資信託運用会社がどの株式や債券をどの割合で買うかによって運用を行います。その運用方法は明確に決まっており、2種類に分けられます。

インデックス運用

インデックス運用とは、目標とするベンチマークと連動することを目指した運用方法です。日経平均株価指数やTOPIX(東証株価指数)を指標にしていることが多いです。連動することを目標としていますので、市場平均よりも高い運用成果は多くの場合望めません。

こちらは指標に沿って機会的に買うだけなので、人件費がかからず運用手数料が安い傾向です。

アクティブ運用

アクティブ運用とは、ファンドマネージャーが日経平均株価指数やTOPIX(東証株価指数)を上回る運用を目指し、独自の方針で投資対象、銘柄、投資金額を決定し運用を行っていく方法です。ですので、投資の成否はファンドマネージャーの能力によって決まります。したがって、そのファンドの成績は相場全体の動きよりもファンドマネージャーの運用方針に左右されることになるのです。

インデックス運用が平均点狙いなのに対して、平均点を超える成果を狙った運用方法です。

運用方法 インデックス運用
アクティブ運用

購入可能時期による分類

投資信託は運用開始されるまでの募集期間のみに購入できる「単位型」と、いつでの購入できる「追加型」の2種類で分類できます。

「単位型」の場合は気に入った商品があったとしても、購入期限が過ぎていると購入することができません。運用期間は投資信託によって異なりますが、たいてい2~7年で償還を迎えます。一定期間だけ運用したいという人によい商品です。

「追加型」では最近では購入から償還までの期間を定めていないものも多くなっています。ですので、好きなタイミングで売買ができます。

購入可能時期 単位型
追加型

手数料による分類

投資信託を購入するには販売会社に支払う手数料がかかります。しかし、この手数料がかからない「ノーロード型」と呼ばれるものもあります。手数料がかかるものは「ロード型」と呼ばれます。

この「ロード型」は、一定の金額ではなく購入金額の○%という形で取られます。ですので、購入金額が大きくなればなるほど手数料がかかります。ですので、できるだけノーロードのものを購入するのがよいです。

「ノーロード型」のものはネット証券に多いので、ネット証券で取引するのがオススメです。

手数料 ロード型 手数料がかかる
ノーロード型 手数料無料

利益の分配方法で分類

分配金とは、投資信託の分配可能原資とよばれる資金の中から、決算の後に、直接、みなさんに支払われる金額のことです

投資信託では決算日が決められており、期間内の運用損益や資産状況を明らかにします。収益が出れば分配金を出すものがあるのです。分配金の分類としては、毎月定額を出すもの、運用成果によって分配額が変わるもの、定額プラスボーナスがでるもの、の3種類があります。

分配金を出さないファンドもありますが、一概に良くないファンドとは言えません。本来分配金に出す分を再投資して投資資産を大きくしているものもあるからです。

分配金 毎月定額が支払われる
分配金が変わる
定額プラスボーナスが支払われる
分配金なし

 

当ブログの記事が参考になりましたら、また読みに来ていただけると嬉しいです。ついでにシェアしてもらえると、がぜん書く気がでます(^^)

-投資, 投資信託
-, ,